転職活動ではなるべく短い期間で内定を獲得するため、同時に複数の企業に応募する人がほとんどです。

複数企業の選考を同時に進めていると内定の時期も被りやすくなり、複数企業から内定が出る場合もあるでしょう。

この記事では転職で複数応募をして内定辞退をしなければいけなくなった人のために、穏便に断る方法や内定辞退のマナーについて紹介します。

連絡をせずに辞退した際のリスクについても解説するのでぜひ参考にしてみてください。

転職活動では複数応募する人がほとんど

在職中に業務と転職活動を両立するのは時間面・精神面ともに簡単なことではありません。

転職活動を始める求職者はなるべく短期間で効率良く内定を得るために、同時に複数の企業へ応募し選考を進める人がほとんどです。

転職活動では企業研究や志望動機などしっかりと事前準備を行うことが重要ですが、1社の選考に時間をかけすぎてしまうと転職活動期間が長引いてしまう恐れがあります。

同時に複数企業へ応募をすることでそれぞれの条件や福利厚生・待遇等を比較できるため、自分にとってベストな転職先を見つけるきっかけにもなるでしょう。

平均求人応募数と内定率の関係

転職活動をおこなう求職者が内定をもらうまでに応募する企業の平均は「10社程度」です。

ただし、転職は若い人材のほうが有利と言われており、平均的には20代の若者と40代以上では書類選考の通過率が大きく変わります。

特に現職と異なる業種・業界へチャレンジする場合は年齢が上がるほど書類通過率・内定率ともに厳しくなるのが現実です。

転職活動を始める時点の自分の価値によって必要な応募数が変わるため、求人探しを始める前に転職期間の目標や応募数の目安をつけておくといいでしょう。

内定辞退も選択肢のひとつ

内定をもらった後に辞退をすることは法律的に問題があるわけではなく、企業は内定者からの辞退を拒否できません。

企業の採用担当も内定辞退があることは想定している人が多く、無理に引き止められるケースもほとんどないでしょう。

ただし、企業は時間とコストをかけて採用活動を行っているため、内定を出してくれたことに対して感謝の気持ちと誠意を持って断りの連絡をしなければなりません。

内定辞退のマナーや上手な断り方は？

転職活動で複数応募した場合、優先度の高い企業の選考の進み具合によっては他から出た内定を辞退しなければならないケースも出てくるでしょう。

内定辞退をする際は選考に時間を使ってくれてあなたといっしょに働きたいと思ってくれた企業に対して誠意を示すことが大切です。

辞退の連絡をするのは気が引けますが、企業は内定を出したことで採用をストップしている可能性があります。

連絡をせずに辞退するのは絶対に避け、なるべく早い段階で採用担当者へ伝えましょう。

内定の回答期限

一般的に内定が出ると企業から「内定承諾書」をもらい、提出を持って内定が成立します。

内定承諾書の提出期限は企業によって異なり、「1週間」「2週間」長いと「1ヶ月以内」などさまざまです。

他の企業の選考が残っており期限内に内定承諾を決められない場合は採用担当者へ相談してみましょう。

「内定保留」という形で承諾までの期間を延長してもらえる可能性があります。

保留にできる期間についても企業次第なので、正直に他社の選考が残っている旨を伝えて確認してください。

また、内定承諾を提出してしまった後に内定辞退をしたいケースもあるかもしれません。

内定承諾書に法的な効力はないので辞退は可能ですが、トラブルに発展するケースもあるためなるべく早く辞退の連絡を行うのが無難です。

内定辞退の連絡方法

内定辞退の連絡は、より誠意を伝えやすい電話で行うのがベターです。

電話をする時間帯は企業の営業時間内で出社すぐの時間・退社間近の時間・お昼の時間帯を避けましょう。

採用担当者宛てに電話をかけて不在だった場合はメールでの連絡でも問題ありません。

その際は「お電話を差し上げましたが不在でしたのでメールにて失礼いたします」と一度電話をした旨をしっかりと記載しておくといいでしょう。

内定辞退の連絡の際に辞退の理由について聞かれるケースもあります。

法的に答える義務はありませんが、あなたを評価してくれた企業への感謝の気持ちも込めて辞退の理由は正直に伝えるのがおすすめです。

嘘の理由を伝えるのは後々トラブルになる可能性もあるため控えましょう。

転職で無連絡辞退した場合のリスク

新卒市場では近年連絡をせずに内定辞退をする、いわゆる「ばっくれ」が増えているといいます。

社会人経験のある求職者がほとんどの転職市場では少ないものの、内定辞退を気まずいと考える人は少なからず存在するでしょう。

内定辞退は求職者の権利のため、連絡の有無に関わらず企業は受け入れざるを得ません。

企業が個人に対して損害賠償を請求する可能性もほとんどないでしょう。

しかし、人員計画や予算が大きく狂う可能性がある内定辞退は企業にとって大きなダメージです。

同じ内定辞退でも早急に辞退の連絡をして謝罪するのと、連絡をせずにばっくれるのでは採用担当者の気持ちも大きく変わります。

また、別の企業へ転職しても無連絡辞退をした企業が取引先であるケースもゼロではないため、大きなリスクにもなるでしょう。

まとめ

複数企業の選考を同時に進めるのが一般的な転職活動。

選考状況によっては内定が被ったり内定承諾のタイミングが合わず内定辞退をする必要が出てきます。

内定を断るのは勇気がいることですが、転職後も気持ちよく働くためにもビジネスマナーを守り穏便に内定辞退を行いましょう。